日本は一部の公営ギャンブルを除いて賭け事が禁止されていますが、国によっては合法的なカジノが認められているケースがあります。
昔は日本人がカジノを楽しむためにはマカオやラスベガスに旅行に行く必要がありましたが、今は海外のオンラインカジノを利用することで手軽にリアルマネーを賭けてゲームを楽しむことができるようになりました。
日本語に対応している海外のカジノサイトがあるので、外国語が使えない人でもプレイできます。
ただしサイトの運営会社は海外に拠点を置いているので、入出金をするためには国際送金の手続きが必要です。
海外のカジノサイトに入金する方法はいくつか用意されており、銀行振込よりも短時間で手軽に送金をする方法が一般的です。
サイトごとに違いがありますが、オンラインカジノに入金をする方法としてクレジット(デビット)カード・オンライン送金サービス・仮想通貨の3種類が用意されています。
クレジットカード決済であればオンラインショッピングと同じ感覚で簡単に支払い手続きができますが、日本のクレジットカード会社の多くはカジノサイトへの支払いを認めていないケースが多いようです。
オンライン決済サービスについてもインターネット上で手軽に利用できて便利ですが、日本国内ではサービスの利用が制限されていることがあります。
日本に居ながら海外のオンラインカジノのサイトに確実に入金をする方法は、仮想通貨を利用することです。
この理由は日本国内で合法的に仮想通貨が売買できますし、クレジットカード会社や銀行などの第3者に送金手続きを止められる心配がないからです。
ただし、大半の日本人は仮想通貨取引を経験したことがないため、初心者の方にとってはハードルが高く感じられるかもしれません。
海外のカジノサイトに仮想通貨を送金する場合は、仮想通貨取引の基本を知っておく必要があります。
仮想通貨はインターネットを通して受け渡しができる「お金」で、銀行や電子マネーの運営会社のような第3者を経由しなくても離れた場所にいる相手に仮想のコインが送れます。
送金をする方法は仮想通貨の種類ごとに違いがありますが、一番シンプルでポピュラーなビットコインであれば金額(数量)を指定して半角英数字の文字列で成る相手の受け取り用アドレスに送金をするだけです。
ウォレットアプリまたはソフトを利用すれば、メールを送信する感覚でコインが送れます。
たいていの場合はオンラインカジノのサイトで送金先のアドレスが表示されるので、コピー&ペーストをするかスマートフォンのカメラでQRコードを読み込んでから指定された数量のコインを送信すれば完了です。
カジノサイトから配当金を受け取る場合は、出金画面で自分の受け取り用アドレスを入力して数量を指定すれば送金してもらえます。
カジノサイトに送金をするために仮想通貨を入手したり配当金を受け取った場合には、仮想通貨取引所と呼ばれるサービスを利用して日本円と交換します。
日本国内に複数の仮想通貨取引所があり、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類を送れば無料でアカウント(口座)を開設することが可能です。
仮想通貨の買い方ですが、まず最初に取引所の日本円口座に入金します。
入金方法は銀行振込が一般的で、ネット銀行から送金すると便利です。
取引所の口座に日本円を入金したら、送信先が指定する種類の仮想通貨と交換します。
ちなみにビットコインを選択すれば、仮想通貨に対応したオンラインカジノに入出金が可能です。
取引所を利用して仮想通貨を購入したら、自分用のウォレットアプリ・ソフトのアドレスかカジノサイトの指定するアカウント宛に出金の手続きをします。
自分用のウォレットに出金した場合は、カジノサイトが指定するアカウントに送金手続きをしましょう。
送金手続きをして数分～30分ほど経過すると入金が反映されるので、リアルマネーを賭けてゲームに参加することができます。
オンラインカジノの入出金に仮想通貨を利用すると便利ですが、いくつか注意すべき点があります。
仮想通貨と法定通貨の交換レートは常に変動しており、短時間に急激に値上がりしたり値下がりするリスクがあります。
そのため、仮想通貨を購入したらできるだけ早くサイトに送金するようにしましょう。
配当金を受け取って日本円に換金する場合も、相場が変動する前に売却することが大切です。
仮想通貨は匿名で手軽に送信・受け取りができて便利ですが、間違ったアドレスを指定しても送金取引を中止することができません。
そのため、入出金の際はコピー&ペーストをするかQRコードを読み込ませて受け取り用アドレスを入力するようにしましょう。
入金額を上回る配当金を受け取って日本円に換金する場合は、金額によっては確定申告(雑所得)が必要になる場合があります。
給与所得者だと年間あたり20万円を超える雑所得が課税対象となるので、多額の配当金が得られた際は節税対策を講じることが大切です。